アメリカのチップ文化【その1】 / SUNNY SUNDAY BEACH

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2023.4.1(Sat)

日本はチップを渡す文化はありませんが、欧米ではチップを渡す習慣のある国々がいくつかあります。

私達日本人はチップに馴染みがないため、チップ文化のある国へ行くと、どんなシーンで、どれくらいのチップが必要なのか戸惑ってしまうこともあります。

最近はコロナも落ち着き再び海外旅行に行く人も増えてきています。旅行の際にはチップの相場も気になりますね。

今回はアメリカでのチップ文化を中心におはなしていこうと思います。

【チップの歴史、起源】

チップの歴史、起源は諸説ありますが、一つ目は17世紀の欧州でお金持ちの主がいい仕事をしたという召使いにコインを渡したというのがはじまりという説です。

もう一つはイギリスの床屋さん。かつての床屋さんでは散髪の他に血抜きと言われる外科処置のような施術を行っていました。

血抜きには設定料金が決まっておらず、任意の金額を料金箱に入れる仕組みでした。その箱には「To insure promptness」と書いてあり、それぞれの頭文字をとってTipとなったという説です。

【チップ文化が広まる】

このことが他の欧州の国々へ広まりチップは労働の対価というだけでなく、何か良いサービスをしたことへのお礼や感謝の気持ちを表すためにコインを渡すようになりました。

チップを支払うことで顧客もよりよいサービスを受けることができるようになっていきました。このことがいつの間にかアメリカにも渡り、アメリカの南北戦争終結とともにアメリカ中に広まったと言われています。

終戦後に開放された奴隷たちは仕事を求めて街へ来たものの何の技術もなかったため、ドアマン、ベルマン、ウエイターなどの仕事をして生活していくことになりました。レストランやホテルを利用した白人たちは彼らにチップを払いました。お店の経営者は白人たちからのチップを給与とすることで、お店側からは安い賃金で労働力を得ることが可能となったのです。

1920年から1933年の禁酒法の時代にはレストランの売上が下がったため、チップが必要不可欠でした。チップを得て給与の一部とする人をチップドワーカーと言いますが、1996年にはチップドワーカーの最低賃金が設定されるようになりました。ちなみに、得たチップはすべて本人のものになる仕組みで、お店側がチップの一部を取るということは法律違反に値します。

つまりチップを得られない部署の労働者と、チップドワーカーは最低賃金が異なるということです。そうしないとチップの貰える仕事しかやりたがらなくなってしまいますからね。

【チップの問題点】

チップを顧客から支払われることでお店側は安い賃金で労働者を雇うことができます。しかし労働者の賃金を安く抑えられすぎてしまうことで、労働者たちはチップを貰わないと生活できないという状態になってしまいます。

このことから、最近ではヨーロッパの国々では最低賃金を改め、チップを廃止しようという動きが強まってきています。お礼の意味合いでのチップはまだ残っていますが、義務ではないという国が増えてきています。

日本もチップ文化はありませんが、旅館などでは仲居さんに心付けとしてお礼を渡す人もいるのではないでしょうか。そういった感覚になりつつあるようです。

私も何カ国かヨーロッパに旅行しに行ったことがありましたが、チップが要らない国というのは確かに存在しました。

それに対して、アメリカではチップが従業員の給与の一部ですのでチップを渡すのを忘れないようにしなければなりません。

私は10年ほど前にハワイのレストランでチップを置き忘れてしまったことがありました。お店を出て数十メートル歩いたところで、ウエイターさんが追いかけてきて私に声をかけました。本当にうっかりだったので、謝罪をしチップをその場で支払いましたが、そのウエイターさんのホッとした顔が今でも忘れられません。それ以来チップを忘れないように気をつけています。